諸費用が意外にかかる
何かを購入するときには、物によっては、その物自体の料金以外にも、諸費用がかかります。住宅の場合も、新築か中古かに関わらず、やはり諸費用がかかります。
また、それらに加えて必要な保険の保険料や、住宅ローンに関係した金利なども加わってきます。
すべてではありませんが、そのいくつかを見てみることにしましょう。
はじめに、細かく何が必要であるかを見ていく前に、いったいどのくらいの諸費用がいるのだろうか、という疑問がわくかもしれません。
マンションは除いて、住宅の場合は、その建物の金額にもよりますが、新築住宅の場合は、売買金額の3パーセント、多くても5パーセントくらいになります。
一方中古住宅の場合は、売買代金の5パーセントから8パーセントと、新築よりも少し増えます。
これは、中古物件には必ず、不動産屋に支払う仲介手数料が発生するからです。
この場合も、極端な例で言えば、売り主から直接買えば仲介手数料は発生しません。
また、住宅の購入には、印紙代と呼ばれる、要するに国税を払う必要が生じます。
さらに、仲介手数料に続いて大きな負担になるのが、「住宅ローンの保証料」です。
ですから、これも極端な例で言えば、キャッシュで支払うことによって回避できます。
避けられない諸費用
ところで、新築住宅や中古物件を購入する際に、ローンを組むと発生する、住宅ローンの保証料とは、何に対する保証料なのでしょうか。これは、連帯保証人を付ける代わりに、銀行が指定する保証会社に保証してもらうための保証金です。
確かに、借りる側も連帯保証人になってくれる人を選定するのは困難ですし、銀行側も、保証会社の保証を条件にしているところも多いようです。
この保証料は、審査の結果変動しますので、一概にいくらとは言えませんが、結構高額です。
しかし、住宅ローンを利用するためには必要不可欠なものだと割り切って考える必要があるかもしれません。
最近の日本でも、防災に関する意識が高まっており、それに加えて、自分の資産に対して保険を掛ける人が増えているということが話題になっています。
住宅に関しても、火災保険はもちろんのこと、地震保険まで掛けている家庭も多いようです。
確かに、もしものことで、家事によって家を失ってしまい、ローンの返済を続けながら家賃も支払うというのは困難です。
ですから、リスクを回避する意味でも、やはり保険への加入は必要になってきます。
どの程度の金額を保険に充てるかは難しい選択ですが、リスクは計算し尽くせるものではありませんので、最低限のものはかけておきましょう。